投資信託の適切な保有数と、人気の投資信託の種類

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NISAやiDeCoなどを通じて投資信託に関心を持つ人もいます。

複数の制度や口座を利用していても、投資信託の保有本数と分散の程度は必ずしも一致しません。

投資信託は何本保有すればよいのでしょうか。保有本数だけでなく、投資対象の重複や費用を考える必要があります。

この記事では2020年の保有本数調査を歴史的な参考資料として紹介し、投資信託の分散と保有商品の見直し方を整理します。

1. 投資信託の保有本数

投資信託協会の2020年のアンケートでは、投資信託を現在保有する回答者のうち、保有本数が5本以内という回答が多く見られました。調査全体の対象は20〜79歳の20,000人ですが、この表は投資信託保有者に限る集計であり、現在の保有状況を示すデータではありません。

1〜2本 3〜5本 6〜10本 11本以上 不明
48% 32% 10% 4% 7%

投資信託協会「投資信託に関するアンケート調査報告書(2020年)」を元に、Route100編集部制作

2020年の原典値は、1〜2本47.5%、3〜5本31.5%、6〜10本9.6%、11本以上4.4%、本数不明・回答拒否7.0%です。表は整数に丸めた参考値で、端数処理により合計が100%にならない場合があります。5本以内は原典値の合計で79.0%です。現在の保有状況を表すものではありません。

同じ表では11本以上が4%、本数不明・回答拒否が7%です。多数の投資信託を保有すること自体が分散効果を保証するわけではありません。

投資信託は、1本で複数の銘柄や資産に分散投資できる商品もあります。ただし、特定の銘柄・業種・地域などに集中する商品もあるため、投資対象の確認が必要です。

個別株式を1社に集中して保有すると、その企業の業績悪化や倒産によって資産が大きく減少するリスクがあります。

一方、複数銘柄に分散する投資信託は、個別企業に集中するリスクを抑えられる場合があります。ただし、投資対象や運用方針によってリスクは異なります。

投資信託は投資家から集めた資金を運用方針に沿って投資する仕組みです。実際の分散の程度は組入銘柄数や資産配分によって異なります。

個別株式への投資と投資信託の仕組みの比較図

投資信託の本数を増やすだけでは分散効果は高まりません。保有商品の投資対象が重複していないかを確認することが大切です。

例えば日経平均株価への連動を目指す投資信託は、国内株式市場の下落局面では基準価額が下落する可能性があります。複数銘柄に分散していても市場全体の変動リスクは残ります。

株式と債券を組み合わせる方法もありますが、両者が同時に値下がりすることもあります。投資対象・地域・通貨・コストを確認し、自分に合ったリスク管理を考える必要があります。

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投資信託には長期保有に適した商品もありますが、投資対象や商品設計によって適切な保有期間は異なります。

保有本数が増えると、資産配分や費用を把握しにくくなる場合があります。必要な分散を確保できているか、保有商品同士の重複も含めて確認しましょう。

次に、同じ2020年調査における投資対象別の保有状況を確認します。

2. 投資信託の種類と保有率

同じ2020年のアンケートにおける、投資信託保有者4,675人を対象とした商品種類別の回答割合(複数回答)を示します。複数種類を保有する回答者もいるため、合計100%となる構成比とは異なります。

投資信託の種類
保有率
国内株式 54%
外国株式 44%
分散型 26%
国内債券 18%
外国債券 18%
国内不動産投信(J-REIT)に投資する投資信託 12%
ETF(上場投資信託) 10%
外国の不動産投信に投資する投資信託 9%
その他 1%未満

投資信託協会「投資信託に関するアンケート調査報告書(2020年)」を元に、Route100編集部制作

この2020年のアンケートでは、株式・債券・不動産などを投資対象とする商品が保有されています。回答者が複数種類を保有している場合があるため、割合の合計は100%とは限りません。

この2020年調査の回答からは、国内資産を対象とする投資信託の保有が一定程度見られます。ただし、これだけで現在の投資家全体の国別資産配分は判断できません。

自国の資産を選好する傾向は「ホームバイアス」と呼ばれます。ただし、保有商品の種類に関するアンケートだけで、投資金額ベースのホームバイアスの程度までは判断できません。

国内外の投資先を比較するときは、異なる株価指数の水準だけで優劣を判断せず、基準日・通貨・配当・為替などの条件を揃える必要があります。

投資先は国内外の成長期待だけでなく、為替変動、手数料、投資対象の重複やリスク許容度も踏まえて検討することが大切です。

投資信託の種類と投資対象の違いについては、関連記事も参考にしてください。

様々な金融商品と通貨 投資信託にはどんな種類がある?保有割合は株式が多くETFも増加中

まとめ

この記事では、2020年のアンケートにおける投資信託の保有本数や投資対象の傾向を紹介しました。現在の状況とは異なる可能性があるため、商品選びは最新の情報も確認してください。

日本では多くの投資信託が販売されています。商品数は時期によって変わるため、選ぶ際には最新の情報を確認してください。

商品選びでは、投資対象、信託報酬などの費用、運用方針、リスクを比較することが大切です。

投資信託の本数や投資対象の重複、費用の違いに迷う場合は、IFAの相談分野と条件を比較したうえで相談を検討できます。

相談料の有無、金融商品の購入・保有にかかる費用、相談範囲はアドバイザーや商品によって異なります。詳細ページなどで確認したうえで相談を検討してください。

資産形成・資産運用の相談先は、アドバイザー検索・比較ページで相談分野や費用を確認できます。

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※この記事は、一般的な投資信託の特性を説明することを目的としています。
※投資信託の活用を含め、投資の実行を推奨するものではありません。
※実際の投資にはリスクを伴い、思わぬ損害を被る場合もあります。個別商品のリスクや手数料については、ご自身でご確認ください。


 

※本ページに記載されている内容は2021年6月9日時点のものです
※記載内容に誤りがある場合、ご意見がある方はこちらからお問い合わせください

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