投資信託は、一般的に株式投資などより少額で始めることができ、かつリスクを抑えた資産運用を行うができます。
注意が必要な点に、預貯金や債券と違って元本保証がないことや。株式投資と違って保有期間中に手数料が発生することなどがあります。
では、実際に投資信託を行っている人は、どのような点に不満を感じているのでしょうか？
この記事では、投資信託を保有している人・過去に保有していた人のアンケート結果を見ていきます。
1. 投資信託への不満
現在投資信託を保有している人、過去に保有していたことがある人へのアンケートから、投資信託に不満を感じている点は多い順に次のようになっています。
| 投資信託に不満を感じる点 |
保有率 |
| 手数料が比較的高い | 14.1% |
| 元本保証がない | 14.0% |
| 仕組みや運用手法がわかりにくい | 10.6% |
| リターンが低い | 10.4% |
| 専門知識がないと商品を選びにくい | 7.4% |
| 株式に比べて面白さに欠ける | 6.0% |
| 種類が多く選択に迷う | 5.0% |
| 公社債に比べてリスクが高い | 4.6% |
| 購入後の運用に関する情報が少ない | 3.2% |
| クローズド期間がある | 2.2% |
| 手続きが煩わしい | 2.1% |
| その他 | 0.7% |
| 分からない・特にない | 19.8% |
投資信託協会「投資信託に関するアンケート調査報告書（2020年）」を元に、Route100編集部制作
投資信託は、分散投資によってリスクが抑えられた商品です。
しかし、投資であることに変わりはないため、元本は保証されていません。
一方で、どのような金融商品であっても、基本的にリスクとリターンは相関関係にあります。
そのため、元本が保証されている金融商品は通常リターンも少ないです。
例えば、2021年6月14日時点の、銀行預金と日本国債の金利は次のようになっています。
- ゆうちょ銀行の通常預金の年利：0.001%
- 日本国債の年利：0.05%（「個人向け国債・第122回債（5年固定金利）」より）
1,000万円を預金・投資した場合に1年間に得られる金利は、銀行預金が100円、日本国債は5,000円です。
元本が保証されている商品はリターンも少ないため、そのことも考慮して商品を選択する必要があります。
また、投資信託は表面的には証券会社を介して取引を行いますが、実際には運用指示を行う運用会社と実際の取引を行う信託銀行によって成り立っています。
例えば、株式投資を自分で行う場合、購入する企業の分析や実際の取引は自分で行うため、株式投資にかかる費用は基本的に売買手数料のみです。
一方で、投資信託の場合は、資産運用はファンドに委託することになります。
そのため、投資信託では保有している期間に信託報酬という手数料がかかります。
投資信託を活用する場合は、リターンだけでなく手数料も考慮する必要があります。
また、その手数料を下げて投資信託を運用したい場合には、ETF（上場投資信託）を使って資産運用を行う選択肢もあります。
次に、投資信託の年代による不満の違いを見ていきます。
2. 30代と70代で異なる投資信託への不満
同じアンケートで、年代別に投資信託に感じる不満も発表されています。
30代と70代では、主に次のような点に違いが見られます。
| 分類 | 投資信託に不満を感じる点 | 30代 | 70代 |
| 若い世代が不満を感じるポイント | 仕組みや運用手法がわかりにくい | 13.0% | 8.6% |
| 専門知識や時間がないと商品を選びにくい | 11.8% | 7.3% | |
| 高齢世代が不満を感じるポイント | 手数料が比較的高い | 6.3% | 10.7% |
| 元本保証がない | 10.2% | 16.3% | |
| その他 | 分からない・特にない | 20.4% | 19.6% |
投資信託協会「投資信託に関するアンケート調査報告書（2020年）」を元に、Route100編集部制作
どちらの年代でも、投資信託に特に不満を持っていない人は約20%います。
これは、他の年代でも同じ傾向になっています。
一方で、若い世代と高齢世代では、不満に感じるポイントに違いも見られます。
- 30代は、投資信託の仕組みや商品特性の理解に不満を持っている
- 70代は、手数料の高さや元本保証がないことに不満を持っている
投資信託の仕組みを考えると、手数料がかかることや元本保証がないことは当然のことだと言えます。
投資信託に限らず、投資は商品特性を理解して行うようにする必要があります。
まとめ
いかがでしたでしょうか？
投資信託への不満は、手数料や元本保証がないことだという意見が多い状態です。
また、2021年6月14日時点で日本で販売されている投資信託は5,800を超えます。
そのため「専門知識がないと商品を選びにくい」と感じる人が多いことは、当然とも言えます。
そのため「投資信託の仕組みを知りたい」「自分に合った投資信託を知りたい」「投資信託以外の商品も含めて、資産運用の相談がしたい」といった方は、1度アドバイザーに相談してみてはいかがでしょうか？
相談料は無料ですので、実際に投資・資産運用を行うかどうかはアドバイスを聞いた上で判断しても良いと思います。
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※この記事は、一般的な投資信託の特性を説明することを目的としています。
※投資信託の活用を含め、投資の実行を推奨するものではありません。
※実際の投資にはリスクを伴い、思わぬ損害を被る場合もあります。個別商品のリスクや手数料については、ご自身でご確認ください。
